葬儀についてのトラブルは、不透明な料金設定を筆頭に、様々に挙げることができます。
そもそも、葬儀サービスという特殊なサービスで、最初から消費者に知識がないことや、通常の精神状態ではない中で、葬儀を行うことがある為、葬儀を業者側に一任させてしまったり、見積書を出さずに、業者の言うままに葬儀を始めてしまったりなど、そうした場合に、法外な料金を請求されるなどの、悪質なトラブルに巻き込まれるといったことが少なくないのです。

葬儀サービスのトラブルを防ぐ未然の方法としては、やはりまず、消費者自身が知識を持つということが、トラブル防止へと繋がります。では具体的にどんなことが知識が必要なのでしょうか？

まず最初に、故人の葬儀を、どのような葬儀にしたいのかを考えます。故人は、どのような葬儀を望んでいたのか、また自分達はどのような葬儀を望んでいるのかなど、こちら側の要求を、できるだけ具体的に業者側へ伝えます。また、宗教や宗派、規模や形式についても一緒に伝えるようにしましょう。

そして、重要なこととして、書面で具体的な見積書を出してくれる業者を選ぶようにします。業者によっては、見積もり自体を出そうとしない業者や、簡単に口頭で済まそうとする業者も存在します。

もちろんこのような業者に葬儀を頼んではいけません。終わって見なければ、いくら必要なのかがわからないサービスなど利用しないことにこしたことはないでしょう。

見積もりについてですが、葬儀サービスのトラブルで最も多いのが、料金トラブルです。業者側の見積書で確認することは、基本的なサービスから、細々な料金に至る細部にまで、きっちり明記されていなければなりません。簡易的な見積書は、後々のトラブルとなることが予想され、できるだけ具体的に書かれた見積書を推奨します。

そしてその際に、立替費用や追加費用などの細かい費用も確認、質問しておきましょう。
また、葬儀には何かと不安が付きまとうものです。そういった葬儀に関する疑問や質問を気軽に相談することができる業者や、業者側の電話対応なども、葬儀サービスを選ぶ基準としましょう。こちらの疑問に誠実に答えてくれる、業者が望ましいと言えます。

そして、利用する業者が、全国に点在する「全日本葬祭業協同組合連合会」に加盟しているかどうかもチェックすると良いでしょう。

同組合は、経済産業大臣認可の日本最大葬祭専門業者の団体で、葬儀について相談できる上、明瞭な価格設定など、葬儀に関する疑問や、if共済会などを実施して、健全な葬祭サービスを行うよう勤めている団体です。

全日本葬祭業協同組合連合会
http://www.zensoren.or.jp/